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自殺系サイトについて

自殺系サイトは、自殺願望者ないし自殺に興味を持っている人が集うネット上のサイト。利用者の多くは明確な自殺の意志を持たず、漠然とした不安から、自殺する傾向が指摘され、サイトで知り合っただけの男女が、サイトを介して一緒に自殺するという事件が社会問題となっている。

自殺系サイトは元来、自殺系願望のある個人が起こしたサイトが利用されたり、自殺防止を呼び掛ける筈の、管理者が不在がちな掲示板が付いているサイトで、救いを求めてきた筈の閲覧者同士が掲示板上で意気投合するケースが指摘されている。

中には、自殺方法を書き綴ったサイトも存在しており、作者の思惑は兎も角、自殺系願望のある者を呼び寄せている事もある。現在、管理者不在の潜在的自殺系サイトは、膨大な数に上ると見られる。

日本では社会問題化した結果、クローズアップされる傾向にあり、警察庁では2003年より統計を取るようになっている（2003年は発生12件・死亡数34人）が、2003年と2005年を比較した場合に発生総数比で約3倍の34件・死亡91人となっている。

その一方で自殺を暗示するネット上の掲示板への書き込みに対する通報も増加しており、従来では「悪質ないたずら」として無視される・管理者側が削除する傾向もあったが、近年ではプロバイダ責任法も絡み、自殺への傾倒が疑われるような書込みも通報されている。

2005年10月より始まった自殺系予告者の情報をプロバイダやサーバー運営側が警察に開示する事を求めるガイドラインを運用し始めてからは減少傾向も見られ、2005年10月〜12月の3ヶ月間は前年度・同時期比で半分以下となるなど、社会制度による抑止策も一定の効果が上がっている。

自殺系願望を無闇に助長させかねないケースでは、個々の志願者をケアする事で抑止される傾向が見られる。

自殺系サイトの多くは、自殺の機会が巡ってくると、漠然とした不安が次第に増長し、自殺傾向が強まってしまう可能性も挙げられている。閲覧者同士の対話が可能な自殺系サイトでは、誰かが集団自殺を提案してきた場合に、誘いに乗って、実際に集まると自殺願望だけが意識を占めて、一人だけの時よりも遥かに自殺しやすい環境にはまる危険性が高いと考えられる。

特に1経済的閉塞感から、将来を悲観したり何ら展望を見出せない青少年層の焦燥感は根強く、逆に死は非常に安楽な結末であるかのような、現代社会では隠蔽され、幻想化されたイメージにより、より安易に選択できるかのような対象に成ってしまっている事も、自殺系サイトに人が集まる理由の一因に挙げる事が出来る。

国会でも自殺系サイトついて議論が行われ、今後の法規制として自殺系サイトで自殺をほのめかす書き込みに関しては、プロバイダが書き込んだ人物を特定し通報するようにさせる、もしくはプロバイダ側から自殺系サイトを閲覧出来ないようにするフィルタリングを行わせるといった動きがあり、今後は自殺系サイトが消える可能性が出てきてはいる。だが今現在はこれらの対策が行われていない為に、法規制の早急化が求められている。

自殺系サイトの傾向、危険性などを挙げたが、逆に自殺系サイトに救われた人もおり、例えば自殺系サイトにおいて、自殺志望者だった人が心中を吐露することにより心理的ストレスが軽減され、結果として自殺を思いとどまった、という側面があることも無視は出来ない。実際に、いわゆる精神疾患に悩み、さらにそこから思いが自殺の方向へ向かう可能性のある人々にとっては、そういった気兼ねなく心中を吐露できる場が無くなる可能性のある法規制に対しては根強い反対意見がある。

そういう人々は「自殺系サイトが出来たからといっても、統計的に自殺者総数が激増しているわけではないし、ネットで集って集団自殺をするのはあくまでも一手段であり、そもそもの根本となる原因が解消されない限り、別の方法で自殺する人数は変わらない」と反論する。

年間自殺者数が3万人前後であるのに対し、メディアでセンセーショナルに取り上げられる自殺系サイト関連の自殺者が、その実態に於いて年間数十名程度に過ぎない。これらは過去の集団自殺事例とは別の、従来では個別の自殺系志願者に過ぎない個人が、サイトを利用して知り合い、連れ添って自殺した結果に過ぎないとも見なす人も存在する。

日本で問題となったサイト心中問題をきっかけに、オーストラリアではネット上の自殺系サイトの運営を禁止する法案が検討され6月24日に刑法改正案が議会を通過した。

自殺をあおったり、自殺方法を公開した場合に、自殺系サイトの管理者に対して罰金が科せられる。 危うい現代を象徴するかのような自殺系サイトではあるが、その一方で他の事件に巻き込まれるという発端になったケースも存在する。

「自殺系サイト殺人事件」では、自殺系サイトで快楽殺人嗜好者が「いじめなどを苦に死にたがっている人を物色し、集団自殺を主催すると偽って呼び出し、自身の嗜好に沿う形で殺害する」という犯行に及んでいた。自殺幇助や自殺関与・同意殺人罪でも犯罪行為ではあるが、それ以上に目的を偽って呼び出し、自身の欲望を満たすために殺害、捜査撹乱のために身代金目的の誘拐を偽装することもあったこの事件は、計画的かつ悪質な犯行である。

なお自殺系サイト絡みと見られる自殺事例では、その報道件数を上回る未遂事件も暗数として存在していると見られる。
1998年に、死に対して何等かの憧れを持っていた個人が、請われて他人の運営する自殺に関する情報を掲載していたウェブサイト上で電子掲示板の管理者をし、これを通じて知り合った人や口コミで紹介された人に所有していた毒物を販売していた。

買った人たちの内で女性が自殺、事件を知った販売者側も自殺を図るという事件も発生している。今日では服毒による自殺系サイト絡みの事件はほとんど無いが、おそらく同事件が自殺系サイトの最も初期の形と言える。

購入者は、自殺するための手段ではなく「お守り」として携帯し、「自分の死を客観的に捉えるためのアイテム」として見なしていた模様だ。この部分は、自殺系サイトのカタルシス効果にも繋がると考えられる。

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より

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